カテゴリー別アーカイブ: 8.化学物質安全性

労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集 補遺4版

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2008年4月発行(会員価格18,000:非会員価格36,000) 資料内容   安衛法の有害性調査制度に基づく既存化学物質の変異原データ集シリーズの補遺4版であり、これがシリーズ最終版。補遺3の記載化学物質に引き続き実施された32物質の変異原性試験および染色体異常試験のデータ集。初版から補遺4版までの結果も含めた全410物質の総括表付き。定量評価のために、従来のD20値に加えてTR値を総括表に記載。染色体異常試験結果一覧表も追加。総合索引では、初版から補遺4版全ての記載化合物の英名と和名(別名含む)およびCAS No.で検索可能。特にCAS No.で全記載化合物名が検索可能。検索の結果、全記載ページ(初版から補遺4版までの全て)が分かる。

特別資料 No.234 GHS分類集(?)?SIDSデータに基づくGHS分類結果、その根拠およびデータ?

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平成20年3月14日発行(会員価格30,000:非会員価格60,000) JETOCでは会員の皆様に参考にしていただくために、2004年9月からSIAR(SIDS Initial Assessment Report)のデータを基に、国の分類規範に従いGHS分類を開始し、分類結果とその根拠のみを情報Bに掲載し、その後に会員用ホームページにて公開して参りました。 今回、国のGHS分類プロジェクトの対象になっていない化合物について、その分類結果、根拠に加えて、分類項目毎に根拠となったデータも追加し、特別資料No.234として発行いたします。それぞれの資料に50物質ずつを収載致しました。 GHS分類の際の参考になれば幸いです。 なお、収載物質はJETOCホームページ「資料案内一覧」中該当資料の目次をご覧下さい。 分類規範は、GHS改訂2版に基づいていますのでご留意下さい。

労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集 補遺3版

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資料内容  2005年6月発行(会員価格13,000:非会員価格22,000)  労働省では、昭和54年より実施された労働安全衛生法に基づく有害性調査制度の積極的な運用に努めてきており、同法57条の5(平成12年の法改正以前は57条の4)に規定する「国の援助等」の一環として既存化学物質の変異原性試験を実施しております。試験は厚生労働省(旧労働省)の委託を受け中央労働災害防止協会(日本バイオアッセイ研究センター)が実施し、これまでに多くの成果が得られています。その成果のうち昭和59 (1984) 年度から平成4 (1992) 年度の間に実施された197物質についての変異原性試験結果を収載した「労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく 既存化学物質 変異原性試験データ集」を平成8 (1996) 年1月に弊セン夕?より発行しました。翌平成9 (1997) 年2月には追加の75物質について「同 補遺版」を発行しました。また、平成12(2000)年3月には平成8 (1996) 年度〜平成10 (1998) 年度および既刊の2冊に収載されなかった昭和61(1986)年度に実施した微生物を用いた変異原性試験結果を含め、新たに103物質について「同 補遺2版」を発行しました。  本データ集は、平成11(1999)〜平成14(2002)年度に実施した総計64物質の新たな変異原性試験結果を収載しています。また、これらの新しい試験結果および定量評価のためにD20値と共に新たにTR値を加えて総合総括表も改訂し、既刊のデータ集に記載された物質を含め全393物質の試験結果を取りまとめて総括表として掲載しています。新たに、総括表の最後に染色体異常試験結果一覧表も追加しています。さらに、前データ集同様海外でも広く使用できるよう英文を併記しています。

労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集 補遺2版

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2000年3月発行(会員価格14,350:非会員価格19,600) 資料内容  2000年3月発行(会員価格14,350:非会員価格19,600)  労働省では、昭和54年より実施された労働安全衛生法に基づく有害性調査制度の積極的な運用に努めてきており、同法57条の4に規定する「国の援助等」の一環として既存化学物質の変異原性試験を実施しております。試験は労働省の委託を受け中央労働災害防止協会(日本バイオアッセイ研究センター)が実施し、これまでに多くの成果が得られています。その成果のうち昭和59 (1984) 年度から平成4 (1992) 年度の間に実施された197物質についての変異原性試験結果を収載した「労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく 既存化学物質 変異原性試験データ集」を平成8 (1996) 年1月に弊セン夕?より発行しました。また、翌平成9 (1997) 年2月には追加の75物質について「同 補遺版」を発行しました。  本データ集は、平成8 (1996) 年度〜平成10 (1998) 年度および既刊の2冊に収載されなかった昭和61 (1986)年度に実施した微生物を用いた変異原性試験結果を含め、新たに103物質について変異原性試験結果を収載しています。また、既刊のデータ集に記載された物質を含め昭和59 (1984) 年度以降に試験が実施された全349物質の試験結果を取りまとめて総括表として掲載しました。さらに、前データ集同様海外でも広く使用できるよう英文を併記しています。  本書の構成/特徴   1.労働安全衛生法における化学物質の有害性調査制度の概要   2.試験方法(微生物を用いる変異原性試験、CHL/IU細胞を用いる染色体異常試験)   3.試験結果の総合総括表(昭和59 (1984) 年度以降に試験が実施された全349物質の試験結果)   4.年度別試験物質データ(平成8 (1996) 年度以降に実施された103物質の生データ)   5.索引(日本語名、英語名、CAS No.)

労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集 補遺版

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資料内容  1997年2月発行(会員価格12,700:非会員価格16,700)  労働省は、ご高承のとおり労働安全衛生法に基づき昭和54年より既存化学物質についての有害性調査として変異原性試験を実施しております。試験は労働省の委託を受け中央労働災害防止協会日本バイオアッセイ研究センターが実施し、これまでに多くの成果が得られています。その成果の一部は昨年1月に弊センターより発行された「労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性試験データ集」に掲載されています。本書は前データ集の補遺版です。  昨年の前データ集は昭和59年度(1984年)から平成4年度(1992年)の間に有害性調査制度に基づき実施された197物質についての変異原性試験結果を収載したものですが、その後3年間に亘って新たに75物質について変異原性試験が実施されています。本書にはこれら75物質の変異原性試験結果が掲載されており、ガス状および揮発性物質に対して開発されたガスぱく露法に基づく試験結果も含まれています。また前データ集同様海外でも広く使用できるよう英文も併記されています。さらに、前データ集に記載された物質も含め昭和59年度(1984年)以降に試験が実施された全256物質を取りまとめた試験結果の総括表も加えられています。  本書の構成/特徴  1.労働安全衛生法における化学物質の有害性調査制度の概要  2.試験方法(微生物を用いる変異原性試験、CHL細胞を用いる染色体異常試験)       、  3.試験結果の総合総括表(昭和59年度(1984年)以降に試験が実施された全256物質の試験結果)  4.年度別試験物質データ(平成5年度以降に実施された75物質の生データ)  5.索引(和名、英名、CAS No.)

労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集

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資料内容  1996年1月発行(会員価格15,700:非会員価格24,700)  労働省は、ご高承の通り労働安全衛生法に基づき昭和54年より既存化学物質についての有害性調査として変異原性試験を実施しております。試験は、労働省の委託を受け中央労働災害防止協会日本バイオアッセイ研究センターが実施し、これまでに多くの成果が得られています。その成果の一部は、労働省より「変異原性が認められた化学物質による健康障害を防止するための指針:別紙2既存化学物質」として物質名が公表されています。  この度、弊センターでは、労働省及び日本バイオアッセイ研究センターのご指導を受け、「労働安全衛生法有害性開査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集」を編集・発行することとなりました。本データ集には、労働安全衛生法テストガイドラインが改正された昭和59年以降の微生物を用いる変異原性試験結果及び昭和60年以降に得られた染色体異常試験結果が掲載されており、この種試験結果/生データが公表される初めてのものです。以下に挙げる種々の特長を有しており、労働安全衛生を担当される方々のみならず、化学物質の安全性に携わる皆様方に役立つものと存じますので、宜しくご利用下さい

特別資料No.218 化学物質の発がん性評価とその分類基準(第7版)?発がん性評価物質一覧? CD-ROM付

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資料内容  2007年2月発行(会員価格10,000:非会員価格20,000)  本資料は、IARC、(社)日本産業衛生学会(産衛学会)、ACGIH、USEPA、USNTP、EUの発がん性分類基準、それぞれの評価結果を物質毎に整理した「発がん性評価因子一覧表」、そしてGHSの基準も加えた「発がん性分類基準比較表」を掲載しています。  今回で第7版となり、一覧表の対象因子は1417件となりました。前版と比較して以下の点に特徴があります。  前版発行以後にIARC、産衛学会、USEPAの基準文書が改定されましたので、それぞれの分類評価に関連する部分を更新しました。  また、今回は新たにWHO(Air、Drinking Water)およびUSEPA(IRIS)の発がんリスクの定量的評価の結果を掲載しました。  添付したCDには、本文が全てPDFファイルで、また、一覧表はExcelファイルで収載されています。化学物質の安全性を担当する皆様には必携の資料です。是非お申し込みいただきますようご案内申し上げます。