カテゴリー別アーカイブ: 8.化学物質安全性

特別資料No.427 化学物質安全性情報のインターネット検索(初級)(第3版)(CD-ROM付)

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2017年6月発行(会員価格¥7,000:非会員価格¥14,000) A4版 日本語75頁

資料内容

化学物質のリスクアセスメントやSDS作成のためには、安全性情報の収集が必須となります。国際機関や政府関係機関による化学物質安全性情報の検索サイトはますます充実してきており、これらのサイトの 活用によって多くの情報が入手できる時代となっています。

JETOCではこの度、インターネットを用いた化学物質の安全性情報の入手方法や検索方法について解説する特別資料を発行いたしました。毒性情報検索の初心者の方を対象に、CAS番号調査や許容濃度等を含めた、化学物質によるヒトの健康への影響や環境生物への影響などの有害性情報に関する重要なデータベースについて、関連知識を含めて解説しています。さらに、各種データベースのURLハイパーリンクを設定したCDをお付けしております。

本書は特別資料No.390の改訂版として、説明及びデータベースの追加、URLの更新を行っております。

<内容>

・化学物質管理における安全性情報

・データベースの種類

・情報の信頼性

・信頼性の高い情報源

・物質のID情報を調べる

・物質の用途情報を調べる

・物質の特性を調べる

・GHS分類を調べる

・許容濃度を調べる

特集号No.110 ECETOC ナノ材料のグループ化と試験に関する意思決定の枠組み(DF4nanoGrouping)

20110

2016年8月発行(会員価格10,000:非会員価格20,000)

資料内容

ナノ材料は、新たな機能を提供してくれる有用な機能性材料ですが、同一の化学組成をもつ個々のナノ材料がユニークな特徴を示すことより、その安全性を評価する上で、従来の化学組成に基づいた概念の適用だけでは対応が難しいとされています。1つ1つ個別のナノ材料全てについて、それらの毒性評価を実施するには、膨大な労力とコストが必要となり、現実的ではありません。そこで、そのような評価を効率良く進めていくためのナノ材料のグループ化が必要となってきています。

上記のような背景を踏まえ、2015年に欧州化学物質生態毒性及び毒性センター(ECETOC)の「ナノ特別委員会」が「ナノ材料のグループ化と試験に関する意思決定の枠組み」をRegulatory Toxicology and Pharmacologyにおいて提案しています。この内容を、当一般社団法人 日本化学物質安全・情報センター(JETOC)は、月刊誌情報Bの2016年2月号~7月号まで6回に分け、その本文の翻訳を会員様に向けて提供してきました。今回、それらをまとめて翻訳内容の再校正を行い、さらに補完情報である「Supplementary Information to: A decision-making framework for the grouping and testing of nanomaterials (DF4nanoGrouping)」の翻訳を加えて特集号として発行することとしました。

2016年にECETOCは、上記枠組みの実践事例研究結果を発表しています(Case studies putting the decision-making framework for the grouping and testing of nanomaterials (DF4nanoGrouping) into practice, Regulatory Toxicology and Pharmacology 76(2016) 234-261, http://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S0273230015301355)。本書の内容を理解頂いた上で、こちらの実践事例研究に関する文献を見て頂くとより理解が深まるものと思っております。本書が、何らかの形で皆様のお役に立つと幸いです。

尚、翻訳はJETOCが独自に行ったもので、著者又はECETOCの確認を得たものではありませんので、その点ご了承ください。

特別資料No.390 化学物質安全性情報のインターネット検索(初級)(第2版)(CD-ROM付)

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2015年11月発行(会員価格¥7,000:非会員価格¥14,000) A4版 日本語58頁

 資料内容

最近、化学物質のリスクアセスメントやSDS作成のために、安全性情報を調査する機会が増えています。リスクアセスメントについては、今般の労働安全衛生法改正により、SDS交付義務の対象である640物質について平成28年6月以降の実施が義務化されました。また、国際機関や政府関係機関による化学物質の安全性情報のインターネット上での公開はますます充実してきています。 そこで、JETOCでは昨年に引き続き、インターネットを用いた化学物質の安全性情報の入手方法や検索方法について解説するセミナーを開催いたします。毒性情報検索の初心者の方を対象に、CAS番号調査や許容濃度等を含めた、化学物質によるヒトの健康への影響や環境生物への影響などの有害性情報に関する重要なデータベースについて、関連知識を含めて丁寧に解説いたします。また、一部のサイトについては、検索の実演も予定しています。 配布資料として、検索方法等の解説書に加え、重要なデータベースのURLにリンクするCDをお付けします。(特別資料No.374の更新版)

<内容>

・化学物質管理における安全性情報

・データベースの種類

・情報の信頼性

・信頼性の高い情報源

・物質のID情報を調べる

・物質の用途情報を調べる

・物質の特性を調べる

・GHS分類を調べる

・許容濃度を調べる

労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集 補遺4版

30007

2008年4月発行(会員価格18,000:非会員価格36,000) 資料内容   安衛法の有害性調査制度に基づく既存化学物質の変異原データ集シリーズの補遺4版であり、これがシリーズ最終版。補遺3の記載化学物質に引き続き実施された32物質の変異原性試験および染色体異常試験のデータ集。初版から補遺4版までの結果も含めた全410物質の総括表付き。定量評価のために、従来のD20値に加えてTR値を総括表に記載。染色体異常試験結果一覧表も追加。総合索引では、初版から補遺4版全ての記載化合物の英名と和名(別名含む)およびCAS No.で検索可能。特にCAS No.で全記載化合物名が検索可能。検索の結果、全記載ページ(初版から補遺4版までの全て)が分かる。

労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集 補遺3版

30006

資料内容  2005年6月発行(会員価格13,000:非会員価格22,000)  労働省では、昭和54年より実施された労働安全衛生法に基づく有害性調査制度の積極的な運用に努めてきており、同法57条の5(平成12年の法改正以前は57条の4)に規定する「国の援助等」の一環として既存化学物質の変異原性試験を実施しております。試験は厚生労働省(旧労働省)の委託を受け中央労働災害防止協会(日本バイオアッセイ研究センター)が実施し、これまでに多くの成果が得られています。その成果のうち昭和59 (1984) 年度から平成4 (1992) 年度の間に実施された197物質についての変異原性試験結果を収載した「労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく 既存化学物質 変異原性試験データ集」を平成8 (1996) 年1月に弊セン夕?より発行しました。翌平成9 (1997) 年2月には追加の75物質について「同 補遺版」を発行しました。また、平成12(2000)年3月には平成8 (1996) 年度〜平成10 (1998) 年度および既刊の2冊に収載されなかった昭和61(1986)年度に実施した微生物を用いた変異原性試験結果を含め、新たに103物質について「同 補遺2版」を発行しました。  本データ集は、平成11(1999)〜平成14(2002)年度に実施した総計64物質の新たな変異原性試験結果を収載しています。また、これらの新しい試験結果および定量評価のためにD20値と共に新たにTR値を加えて総合総括表も改訂し、既刊のデータ集に記載された物質を含め全393物質の試験結果を取りまとめて総括表として掲載しています。新たに、総括表の最後に染色体異常試験結果一覧表も追加しています。さらに、前データ集同様海外でも広く使用できるよう英文を併記しています。

労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集 補遺2版

30005

2000年3月発行(会員価格14,350:非会員価格19,600) 資料内容  2000年3月発行(会員価格14,350:非会員価格19,600)  労働省では、昭和54年より実施された労働安全衛生法に基づく有害性調査制度の積極的な運用に努めてきており、同法57条の4に規定する「国の援助等」の一環として既存化学物質の変異原性試験を実施しております。試験は労働省の委託を受け中央労働災害防止協会(日本バイオアッセイ研究センター)が実施し、これまでに多くの成果が得られています。その成果のうち昭和59 (1984) 年度から平成4 (1992) 年度の間に実施された197物質についての変異原性試験結果を収載した「労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく 既存化学物質 変異原性試験データ集」を平成8 (1996) 年1月に弊セン夕?より発行しました。また、翌平成9 (1997) 年2月には追加の75物質について「同 補遺版」を発行しました。  本データ集は、平成8 (1996) 年度〜平成10 (1998) 年度および既刊の2冊に収載されなかった昭和61 (1986)年度に実施した微生物を用いた変異原性試験結果を含め、新たに103物質について変異原性試験結果を収載しています。また、既刊のデータ集に記載された物質を含め昭和59 (1984) 年度以降に試験が実施された全349物質の試験結果を取りまとめて総括表として掲載しました。さらに、前データ集同様海外でも広く使用できるよう英文を併記しています。  本書の構成/特徴   1.労働安全衛生法における化学物質の有害性調査制度の概要   2.試験方法(微生物を用いる変異原性試験、CHL/IU細胞を用いる染色体異常試験)   3.試験結果の総合総括表(昭和59 (1984) 年度以降に試験が実施された全349物質の試験結果)   4.年度別試験物質データ(平成8 (1996) 年度以降に実施された103物質の生データ)   5.索引(日本語名、英語名、CAS No.)

労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集 補遺版

30004

資料内容  1997年2月発行(会員価格12,700:非会員価格16,700)  労働省は、ご高承のとおり労働安全衛生法に基づき昭和54年より既存化学物質についての有害性調査として変異原性試験を実施しております。試験は労働省の委託を受け中央労働災害防止協会日本バイオアッセイ研究センターが実施し、これまでに多くの成果が得られています。その成果の一部は昨年1月に弊センターより発行された「労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性試験データ集」に掲載されています。本書は前データ集の補遺版です。  昨年の前データ集は昭和59年度(1984年)から平成4年度(1992年)の間に有害性調査制度に基づき実施された197物質についての変異原性試験結果を収載したものですが、その後3年間に亘って新たに75物質について変異原性試験が実施されています。本書にはこれら75物質の変異原性試験結果が掲載されており、ガス状および揮発性物質に対して開発されたガスぱく露法に基づく試験結果も含まれています。また前データ集同様海外でも広く使用できるよう英文も併記されています。さらに、前データ集に記載された物質も含め昭和59年度(1984年)以降に試験が実施された全256物質を取りまとめた試験結果の総括表も加えられています。  本書の構成/特徴  1.労働安全衛生法における化学物質の有害性調査制度の概要  2.試験方法(微生物を用いる変異原性試験、CHL細胞を用いる染色体異常試験)       、  3.試験結果の総合総括表(昭和59年度(1984年)以降に試験が実施された全256物質の試験結果)  4.年度別試験物質データ(平成5年度以降に実施された75物質の生データ)  5.索引(和名、英名、CAS No.)

労働安全衛生法 有害性調査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集

30003

資料内容  1996年1月発行(会員価格15,700:非会員価格24,700)  労働省は、ご高承の通り労働安全衛生法に基づき昭和54年より既存化学物質についての有害性調査として変異原性試験を実施しております。試験は、労働省の委託を受け中央労働災害防止協会日本バイオアッセイ研究センターが実施し、これまでに多くの成果が得られています。その成果の一部は、労働省より「変異原性が認められた化学物質による健康障害を防止するための指針:別紙2既存化学物質」として物質名が公表されています。  この度、弊センターでは、労働省及び日本バイオアッセイ研究センターのご指導を受け、「労働安全衛生法有害性開査制度に基づく既存化学物質変異原性データ集」を編集・発行することとなりました。本データ集には、労働安全衛生法テストガイドラインが改正された昭和59年以降の微生物を用いる変異原性試験結果及び昭和60年以降に得られた染色体異常試験結果が掲載されており、この種試験結果/生データが公表される初めてのものです。以下に挙げる種々の特長を有しており、労働安全衛生を担当される方々のみならず、化学物質の安全性に携わる皆様方に役立つものと存じますので、宜しくご利用下さい